個人輸入直販サービスの会社が解説する「個人輸入の仕組み・注意点まとめ」

トランプ関税により注目を集めている輸入ですが、その中でも個人輸入は私たちの生活にも密接に関わっている輸入の方式です。この記事では、日本でも最初期から個人輸入の直販サービスを提供してきた当社が個人輸入を徹底的に深堀り・解説します。また、初心者向けに、これだけは押さえておきたいというポイントもまとめていますので、ぜひご覧ください。

個人輸入の基本

輸入の種類

輸入は大別して、個人輸入と商業輸入の2種に分けられます。
個人輸入とは、法律上の定義はありませんが、「外国の製品を個人で使用することを目的として、海外の通信販売会社、小売店、メーカー等から、個人が直接購入すること」（税関のホームページより）と一般的に言われています。
一方、商業輸入とは、「小口輸入」と「一般商業輸入（一般輸入）」に分けられ、販売や事業活動を目的とし、海外の商品を輸入することを指します。

この2つは、個人か否か、販売や事業活動をするか否か、によって関税や消費税などの扱いが変わるため、何を目的としているかが重要になります。

代表的な購入ルート

個人輸入の場合も、商業輸入の場合も、購入ルートはおおよそ3パターンになります。
①海外のECサイトや実店舗、メーカーから購入し、日本に送る・持ち込む・転送する。
②輸入代行を使い、代わりに購入や手続きなどしてもらい、日本に送ってもらう。
③個人輸入直販サービスを使い、サイト上にある商品を購入し、日本に送ってもらう。（商業輸入は不可）

①に書いているように、海外旅行をして、お土産を購入し、日本に持って帰る行為も実は個人輸入に入ります。

上記の方法で購入された商品は、国際郵便、国際宅急便、一般貨物（船便・航空便）として日本に送ることになりますが、配送業者は日本だけではなく、海外の配送業者になることもあります。

個人輸入と商業輸入の違い

商用であるか否か、が大きな違いになりますが、目的や費用、手続きにおいても大きな違いがあります。
特に注目したい部分を赤字にし、次の注意点の項目で解説します。

項目	個人輸入	商業輸入（一般輸入）
目的	個人の使用や趣味が目的。第三者への販売・譲渡・土産は不可。	販売・事業活動を目的とした輸入。
輸入者	購入した個人。	購入した法人・企業・個人。
購入方法	海外の販売会社や小売業者に直接注文・輸入代行業者経由で注文。	主にメーカーや卸から大量に仕入れ。
輸送方法	国際郵便、国際宅急便、船便、航空便など。	商業貨物として船便・航空便を主に利用。
非課税枠	小売価格の60%（課税価格1万円以下は非課税）	非課税枠無し。小売価格そのまま、または卸売価格＋送料＋保険＋経費。
関税率の例	非課税枠であれば不要。	商品分類ごとの通常税率が適用。
消費税	非課税枠であれば不要。	課税価格＋関税額に対して10%
通関手数料	代行業者による。直販の場合は、かからないことがほとんど。	輸入貨物として別途手数料（業者により異なる）
メリット	・円高時に安く買える。 ・日本未発売や限定商品を入手できる。 ・自宅まで直接配送。	・大量輸入で単価を下げられる。 ・販促やPR活動が可能。
デメリット	・返品や交換が難しい。 ・自己責任。 ・規制遵守を自分で調べる必要あり。 ・言語の壁。	・初期費用やリスクが大きい。 ・在庫管理や販売責任が発生。 ・税関に輸入申告をする必要がある。 ・販売に関する法律も網羅して核にする必要あり。
規制（特に医薬品関連）	・外用剤24個以内、処方薬1か月分以内、化粧品24個以内など数量制限あり。 ・サプリでも医薬品扱いになる場合あり。	医薬品は基本的に輸入販売許可が必要。数量制限はないが規制が厳しい。

個人輸入の仕組みと最大のメリット

個人輸入は、元々、海外の労働者が日本に働きに来た際に、故郷で使っていた薬が使えないと大変だということで、個人の利用範囲かつ一定の価格以下であれば、非課税で輸入できるように作られたものになります。これは明治時代に作られた関税定率法によって定められており、課税価格の合計額が1万円以下のものが免税となります。

この免税制度が個人輸入における最も大きなメリットになります。しかし、課税価格の合計が1万円と言われても意味が分からないですよね。
課税価格とは、日本の税関が、商品を日本に持ち込む際に課税する価格のことで、小売価格＝販売価格（購入価格）の60%の金額に対して、関税や消費税などの税金をかけるという意味になります。

つまり、
課税価格＝購入価格×60%
であり、これが1万円以下であれば、税金は不要ですよということになります。
さらに式を直すと、
課税価格＝購入価格×60%≦10,000円　←これが免税の範囲

この式を直すと、
購入価格≦10,000円÷60%＝16,666円
となり、16,666円以下の買い物であれば、免税と言うことが分かります。
なので、個人輸入直販サービスや日本のお客様が多いサイトでは、分かりやすく16,000円以下にしないと関税や消費税がかかりますと明記されています。

税関のホームページでは、「個人の方がご自身の個人的使用の目的で輸入する貨物の課税価格は、海外小売価格に0.6を掛けた金額となります。その他の貨物の課税価格は、商品の価格に運送費および保険料を足した金額になります。」と記載されているため、個人輸入であれば、購入価格ですが、個人輸入ではない場合は、運送費や保険料も課税対象となります。

個人輸入で最も知られていない注意点

あまり書かれてはいないことですが、個人輸入は、あくまで個人の使用が目的のため、第三者への販売はもちろん、譲渡やお土産も禁じられています。禁じられているというよりは、法律では個人が使用するのであれば、関税・消費税を払う必要がないと言っているため、脱税になってしまうということです。

これには、様々な例がありますが、

• 副業として海外限定の商品を購入し、日本で販売する。
• 海外旅行のお土産を購入して、友達に渡す。
• 使ってみて良かった海外サイトでの購入品を家族に貸す。

など、いずれも実は法律違反になる行動です。
では、なぜこれがあまり知られていないのか？それは、これらの行為を検挙すると、あまりにも多すぎて対処ができないためです。

このため、海外のお土産を友達にあげたからといって、すぐに脱税で捕まることはないので、ご安心ください。しかし、大量購入して、継続的にプレゼントしていたり、ビジネスとして販売をしていたりすると、税関が目をつけ、日本に商品を届かなくしてしまうということはあります。これは予め税関が違法な行為を防いでいるためです。

このように聞くと、「大量にストックしたいのに大丈夫かな…」と不安になるかもしれません。税関が主に見ているのは、次の2点のため、ビジネスとして個人輸入を使っていない限り、ほとんどの人にとっては全く問題がありません。

• 同一住所、同一人物への配送かどうか
• 同一商品の購入数が短期間に多すぎないかどうか（後ほど説明しますが、健康食品や化粧品には1回の購入数に限度があります。）

ちなみに、捕まったことはほとんどないはずですが、個人輸入をビジネスにしてしまった場合、関税法第110条により、関税ほ脱犯とみなされ、10年以下の懲役もしくは1000万円以下の罰金が課せられることがあります。これは未遂の場合にも適用される法律になります。

世界の個人輸入事情

日本では、16,666円以下が免税ですが、世界ではどのようになっているのでしょうか？ルールも同じなのでしょうか？

まず、アメリカでは、個人輸入の非課税枠のことを、デミニミスルール（非課税基準額）と呼びます。トランプ関税でニュースにもなったため、この言葉を聞いたことがある方も多いかもしれません。アメリカの基準は、EC利用を促す目的で引き揚げられたため、世界でも最も高く、$800（約12万円）でした。しかし、トランプ政権が8月末にこのデミニミスルールを撤廃すると決めたため、現在では100ドル以下の郵便物しかアメリカに配送できません。今後変化はあるでしょうが、現時点では、日本と同じような基準になっています。

ヨーロッパ、EU圏では、150ユーロ（約24,000円）、オーストラリアでは1,000AUD（約10万円）、中国では約2,000 CNY（約4万円）、韓国では150 USD（約22,000円）がデミニミスルールとなっています。

越境ECを活性化させたい国は高額の免税枠にしていますが、SHEINやTEMUなどの問題を受け、国内小売業を保護するためにアメリカのように非課税枠を下げる国も今後増える可能性はあります。

個人輸入でよくある注意点

個人輸入は、「輸入者が個人」とみなされるため、自分で様々な法規制やコストなどを確認する必要があります。個人輸入直販サービスであれば、同様に「輸入者が個人」であっても、サービス会社側がほとんどの確認をしてくれているため、安心ですが、自分でメーカーやAmazon.comなどから購入している人は要注意です。

ここでは、主な注意点をまとめました。

法規制

まず、最も注意しなければならない法律が2つあります。
それが、関税法と薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）になります。

また、下記のような購入制限も決められています。

• 日本では医薬品に該当する成分が含まれているサプリや食品は1品目24個以内
• 食品・飲料品（サプリメント、プロテインドリンクなども含む）:合計で10kg（22ポンド）まで。
• 化粧品カテゴリ（ボディケア、ヘアケア含む）：各類目ごとに24個まで。

法規制に合わせて、国際宅急便では配送ができないものもあるため、よく確認をしなければなりません。下記のリンク先では、当社の配送を担当しているヤマト運輸様が禁制品リストを作ってくださっています。当社もより分かりやすいものを作成していますので、ぜひご確認ください。（配送会社や配送法によって異なるものもある）

その他、植物検疫法（生の果実などはもちろん、ナッツ類もNGな場合がある）や家畜伝染病予防法（肉や肉エキスなどはNG）、電波法（海外製は基本的に日本の電波法に則ったマークがないため、輸入後に使用すると電波法違反になる場合がある）など、確認すべき法律は様々にあります。

偽造品・模倣品のリスク

個人輸入は、「輸入者が個人」のため、仮に購入したものが偽造品や模倣品であったとしても、使用したものによってケガをしたり、健康を害したとしても、すべて自己責任となり、消費者庁にクレームをすることができません。よく寄せられるのは、クーリングオフができない、返品返金ができない、相手が外国人で話が通じないなどです。

個人輸入は、あくまで海外から輸入しており、日本にあるものを販売しているわけではないため、日本の法律が基本的には適用されないのです。したがって、購入する際は、メーカー正規のサイトから購入する・サイトをよく確認するなど、注意する必要があります。

送料・関税の「後出しコスト」問題

これまで、関税や消費税がかからないラインの話をしましたが、革靴や洋服など、一部の製品は16,666円以下でなかったとしても、関税がかかることがあります。しかし、海外のお店はもちろんすべての国の法律を知っているわけでも、確認しているわけでもないため、届いた際に配送業者から関税・消費税を徴収される場合があります。

例えば、革靴だと30%の税率がかけられ、50000円の商品を購入した場合、課税価格は商品の60%なので、
50000×60%×30%＝9000円
の関税がかかります。

また、送料もチェックアウト画面にいかなければ分からなかったり、国際配送のため、購入画面では出ずに後から請求される場合もあったりします。

個人輸入代行業者に頼んだ場合は、通関手数料を含む様々な手数料が取られるため、まず見積もりを出してもらう方がいいでしょう。

英語・外国語のリスク

翻訳技術の進んだ今となっては、ほぼ無いようなものですが、海外のサイトを訪れて購入する際は、当然現地の言葉を見る必要があります。また、購入した商品に関する問い合わせやクレームをしたい場合もすべて現地の言葉で行う必要があり、毎回翻訳するのは結構疲れるかもしれません。

Google翻訳はもちろん、スマートフォンでも翻訳機能がついているので、基本的には問題ありませんが、現地の言葉が多少分からない場合は、意思疎通が取りにくいかと思います。

個人情報記入のリスクと注意事項

慣れている人は大丈夫ですが、初心者だと個人情報を記入するのは少しハードルが高いかもしれません。配送情報はもちろんですが、クレジットカードなどで決済することになります。PayPayなど日本特有のものは使えません。情報漏洩が怖い方は、そのサイトの安全性も確かめた方が良いです。

例えば、2024年には、アメリカのアーカンソー州で、Temuがユーザーにマルウェアをインストールさせて個人情報を窃取していると訴訟されました。また、Sheinは2018年に約3900万人のデータ漏洩でニューヨーク州から罰金を科されています。当然、中国企業だけではなく、怪しいサイトから購入すれば、注文した商品と別のものが届くこともありますし、知らないうちに違法なことをしている可能性もあります。

個人情報はもとより、カード情報の漏洩が怖い場合は、PayPalなどのオンライン決済代行の利用をオススメします。現在はStripeやGoogle Pay、Squareなど様々な決済代行があり、これらにクレジットカード情報を登録して、購入の際は決済代行を使うことによって、決済代行より先にはクレジットカードの情報が漏洩しないことになります。

また、配送情報は、海外基準となるため、日本のように郵便番号→都道府県→市町村→番地→建物名という順番ではなく、大体逆になっており、少し戸惑うかもしれません。

さらに重要なことに、配送先情報はすべて個人に関するものでなければなりません。個人輸入なので当たり前ですが。例えば、氏名や住所に「株式会社」とか「屋号」がある場合は、税関で止められます。ただし、「（寮）」とか「（自宅兼）」と記載がある場合は、個人の住所となるため、問題はありません。

為替のリスク

個人輸入の際に、よく見ておきたいのが為替です。為替は、時々刻々と変動する通貨の交換レートになります。2025年8月現在では、円安といい、円の価値が下がる＝海外の商品を購入する際に、価格が割高になってしまう状況になっています。
例えば、2021年8月の為替は平均が1ドル110円、2025年8月は1ドル147円が平均のため、同じ100ドルの商品を購入する場合、2021年のときは11000円で済みましたが、今では14700円を支払う必要があります。

さらに、クレジットカードによっては、為替レートが設定されており、外国のお金で購入する代わりに、手数料が含まれた為替レートになっています。したがって、今見ている為替と一致しないことがほとんどです。

購入する際は、まず為替とクレジットカードの為替レートを確認しておくと大体の値段が分かるようになります。

個人輸入を使うメリット

個人輸入の注意を聞くと、めんどくさい・怖い・それならやりたくない、と思う方がいるかもしれませんが、やり方さえ知ってしまえば、個人輸入はメリットの宝庫です。この章では、個人輸入のメリットをあらゆる角度から羅列してみます。

当社はこれまで800万人以上の個人輸入直販サービスを行ってきましたが、特に日本には無いサプリ、大容量でリーズナブルなコスメ、本場のプロテインなどを購入する方が多いです。また、最近では留学のときによく食べていたお菓子だったり、アメリカで暮らしていたときに愛飲していたドリンクを買われる方も増えています。もちろん、海外出身で日本に在住している方からの需要もかなり高いです。

個人輸入の主要手段の比較

個人輸入とは、海外のウェブサイトにアクセスをして、そこで購入することを指しますが、現在は3パターンに分かれます。この中でも、当社や世界的なiHerbが名を連ねる「個人輸入直販」は、ここまでで話したデメリットをほとんど解決できる手段となります。

1. 自分で購入する通常の個人輸入（現地の言語のサイトから直接購入）
2. 代理で購入してもらい、送ってもらう。（個人輸入代行）
3. 海外に拠点を持つ会社から直接送ってもらう。（個人輸入直販）

1. 自分で購入する通常の個人輸入（現地の言語のサイトから直接購入）

海外の公式サイトから直接購入する方法。最も一般的な方法であり、最も安く済む可能性があります。

Amazon.comから商品を購入したり、Barnes and Nobleから洋書を購入したり、eBayで購入したり、最近ではSHEINやTEMUで購入する人も多いのではないかと思います。これらはすべて個人輸入になります。翻訳機能も向上した現在では、過去ほどハードルは高くなくなりました。

しかし、通常の個人輸入のデメリットは、決済方法の不安、カスタマーサービスの対応への不安、関税処理、配送トラブルなど、いくつかあります。

2. 代理で購入してもらい、送ってもらう。（個人輸入代行）

ユーザーの代わりに海外サイトで購入してくれるサービス。柔軟な対応が魅力ですが、手数料・送料が高くなりやすく、見積もりから購入まで時間もかかります。また、購入は自分で行い、配送のみ請け負うというサービスの方が多いため、実は自分で個人輸入してしまった方が良い場合もあります。

また、コストも、仕入れ代行（商品代金の5~10%程度が相場）・検品・転送・通関・国際配送・関税・為替・雑費など様々な手数料があります。

3. 海外に拠点を持つ会社から直接送ってもらう。（個人輸入直販）

iHerbや当社のナチュラルハーモニー、医薬品の取り扱いが豊富なオオサカ堂などをはじめとした個人輸入直販サイトは、1. 通常の個人輸入や2. 個人輸入代行のデメリットを解消するようなサイトになっています。日本語で情報が書かれているため、翻訳の必要もなく、配送やカスタマーサービスも比較的スムーズ。また、会計も明朗のため、不要な支払いが増えることもありません。

ただし、取り扱い商品が限定的であり、サイトにない商品は購入できません。また、会社によって、丁寧さやサポート範囲が異なるため注意です。個人的には、iHerbもしくは当社のような日系の会社を利用することがオススメです。

上記を比較した表が下記になります。

比較項目	自分で個人輸入（現地サイト）	個人輸入代行	個人輸入直販（iHerb・当社）	CMG御用聞き
商品選択自由度	◎（無制限）	○	△（掲載商品のみ）	◎（基本何でもOK）
日本語対応	✕（英語必須）	△（代行業者による）	◎（完全対応）	◎（完全対応）
法規制確認	✕（自己責任）	○（業者が確認）	◎	◎（当社が確認）
支払方法	海外通貨	日本円	日本円	日本円
配送	サイトによる。海外の配送会社も多い	ヤマト・佐川など	ヤマト・佐川など	ヤマト運輸
配送料	✕（商品ごとバラバラ）	△（高額だが、商品をまとめることも可）	◎（送料無料もあり）	◎（送料無料もあり）
トラブル時対応	✕（自己交渉）	△（場合による）	○（会社による）	◎（日本語・当社対応）
手続きの簡単さ	✕（複雑）	△（見積もり〜決済）	◎（普通に買い物をするのと同じ）	◎（リクエスト送るだけ）
価格の明瞭さ	✕（関税・送料別）	△（明瞭ではあるが、手数料が多い）	◎（すべて込み）	◎（すべて込み）
最安値保証	✕	×	✕	◎（1円でも他社より安くします）

実は、ここまででまだ説明していないものが、「CMG御用聞き」というサービスになります。これは、当社（CMGグループ）が約40年の知見とお客様からのご要望を元に、2025年より始めた個人輸入直販の新たなサービスになります。

基本的には、ほとんど変わりませんが、通常の個人輸入直販サービスでは、すでに店舗が取り扱っているもののみで、リクエストしても販売されるかどうかが不明瞭なのに対し、CMG御用聞きサービスでは、リクエストされた商品を最短1週間で楽天などのサイト上で購入できるようにし、希望者には連絡もしています。法規制なども当社側で確認し、リクエストも調べた商品名を入れるだけなので、個人情報も不要な画期的なサービスとなっています。個人輸入上級者はもちろん、初めての方もぜひ使ってみてください。

初心者が必ず押さえるべきポイントまとめ

• 海外の商品が購入したいときは、個人輸入直販サイト（当社やiHerb）を利用するのがベスト。
• 欲しい商品が無い場合は、CMG御用聞きサービスを利用するのがベスト。
• 自分で個人輸入する場合は、16,000円以内に収まるよう、為替や手数料、送料の計算をすること。
• 自分で個人輸入する場合は、税関で止まらない商品かどうか、成分を確認すること。
• 自分で個人輸入する場合は、個人利用の範疇の数量かどうかを確認すること。
• 個人輸入した商品は、転売したり、プレゼントしたりするのは実は違法だと知っておくこと。